都立調布北高等学校改築工事 — placeof適用するエ オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制 取組状況の評価段階2 エ オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制 評価基準の適用適用する イ 躯体材料以外における低炭素資材等の利用 取組状況の評価段階未満 イ 躯体材料以外における低炭素資材等の利用 評価基準の適用適用する (2)建設に係る環境負荷低減への配慮
- ア 建設時CO2排出量の把握・削減 取組状況の評価
- 段階未満
- ア 建設時CO2排出量の把握・削減 評価基準の適用
- 適用する
- イ 建設副産物の有効利用及び適正処理 取組状況の評価
- 段階1
- イ 建設副産物の有効利用及び適正処理 評価基準の適用
- 適用する
適用しない(5)エネルギーマネジメント
- ア 最適運用のための予測、計測、表示等及びエネルギーの需給調整を最適化する機能の導入 取組状況の評価
- 段階未満
- ア 最適運用のための予測、計測、表示等及びエネルギーの需給調整を最適化する機能の導入 評価基準の適用
- 適用する
b オゾン破壊係数0a 緑地による対策面積(樹木、芝、草花)2347.51 b 建築物上における樹木による緑化面積305.81 b 設備別設計一次エネルギー消費量 換気97.58 b 設備別設計一次エネルギー消費量 照明770.06 b 設備別設計一次エネルギー消費量 空調3077.57 b 設備別設計一次エネルギー消費量 給湯282.5 c 設備別基準一次エネルギー消費量 換気305.77 c 設備別基準一次エネルギー消費量 照明2638.6 c 設備別基準一次エネルギー消費量 空調5925.77 c 設備別基準一次エネルギー消費量 給湯134.87 b 設備別設計一次エネルギー消費量 その他2607.04 b 設備別設計一次エネルギー消費量 昇降機41.25 c 設備別基準一次エネルギー消費量 その他2607.04 c 設備別基準一次エネルギー消費量 昇降機41.25 b 非住宅用途BEIの基準値(複数用途・単一用途)複数用途 i 各対策評価面積の合計の敷地面積に対する割合14.7 b 蒸散効率の低い植栽による対策面積(セダム等)14 b バイオマス発電設備(太陽光発電定格出力相当)0 b 再生可能エネルギーの直接利用の評価基準の段階段階未満 b 在来種樹木による緑化面積及び割合 高木割合(%)0 b 在来種樹木による緑化面積及び割合 高木面積(㎡)0 オ エのうち、都内再エネ電力利用割合分を除いた量0 a バイオマス熱利用設備(太陽光発電定格出力相当)0 d 使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫等の設置の有無有 e 使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫等の設置階の高さ0 d 空気調和設備の冷媒漏えいを検知し通知する遠隔監視機能の有無無 d 空気調和設備等からの排熱を回収・利用するシステムの導入の有無無 ア 特定建築物等における再エネ利用設備(太陽光発電定格出力相当)92.96 ケ エ及びキの措置において、継続的に当該措置を実施する計画の有無無 a 鳥類や昆虫類を効果的に誘引する実や花などをつける在来種の植物の種数0 キ 特定建築物において使用する環境価値の量(オに該当するものを除く。)0 イ 特定建築物等以外における再エネ発電設備設置容量(太陽光発電定格出力相当)0 エ 小売電気事業者から供給を受ける電気(イに該当するものを除く。)の 再生可能エネルギー量 [ kWh]0 オ 生きものの生息生育環境等に配慮した維持・管理・利用 潅水設備を適正に配置している潅水設備を適正に配置している エ 植栽による良好な景観形成 植栽によって、沿道に緑の連続性が確保され、植栽が良好な景観形成に寄与している植栽によって、沿道に緑の連続性が確保され、植栽が良好な景観形成に寄与している ウ 生きものの生育環境に配慮した緑地等の形成 当該敷地や建築物の植栽条件に応じた適切な緑地づくりを行っている当該敷地や建築物の植栽条件に応じた適切な緑地づくりを行っている 0潅水設備を適正に配置している潅水設備を適正に配置している 建設発生土の現場内利用に努めること建設発生土の現場内利用に努めること 第3 環境への配慮のための措置の概要BEI値0.5以下のため、BELS取得する予定です。(現時点では自己評価) 再利用できるユニット部材を用いている再利用できるユニット部材を用いている a設備別の一次エネルギー消費量の状況 換気0.31 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 照明0.29 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 空調0.51 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 給湯2.09 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 その他1.00 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 昇降機1.00 (ア)建築物等における電気使用量(想定)(E)185845 給水設備等において、節水型機器を使用している給水設備等において、節水型機器を使用している (カ)再生可能エネルギー電気の合計量(想定)92960 再生可能エネルギー利用設備設置基準に対する比率2.58 (3)(1)又は(2)のいずれか小さい面積×0.15kW/㎡40.51 (ア)再生可能エネルギー利用設備設置基準の適用適用する (ク)換気口又は窓が2方向以上に面している教室数0 (エ)バイオマス発電設備(太陽光発電定格出力相当)0 グリーン購入法の特定調達品目の再生材料を使用した型枠グリーン購入法の特定調達品目の再生材料を使用した型枠 (オ)建築物において使用する環境価値の量(想定)(D)0 一時滞在施設の滞在者のための防災備蓄倉庫を確保している一時滞在施設の滞在者のための防災備蓄倉庫を確保している 外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されている外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されている (イ)その他の再エネ発電設備(太陽光発電定格出力相当)0 (ク)再生可能エネルギー利用設備の設置合計容量(定格出力)92.96 平時に使用するトイレを災害時にも利用できる仕組みを備えている平時に使用するトイレを災害時にも利用できる仕組みを備えている (6)太陽光発電定格出力相当の合計(ア、イ、カ、クの合計) [ kW]92.96 当該敷地や建築物の植栽条件に応じた適切な緑地づくりを行っている当該敷地や建築物の植栽条件に応じた適切な緑地づくりを行っている (キ)(ウ)(エ)(オ)(カ)以外の再エネ利用設備(定格出力)0 屋外露出の保温外装材において、耐用年数の長い材料が採用されている屋外露出の保温外装材において、耐用年数の長い材料が採用されている 建築物等における年間水使用量を把握し、年ごとの比較を行うことができる建築物等における年間水使用量を把握し、年ごとの比較を行うことができる (ウ)(ア)及び(イ)以外の再エネ利用設備(太陽光発電定格出力相当)0 (イ)建築物等に設置する再エネ発電設備による発電の使用量(想定)(A)92960 使用者等一時滞在場所において、災害時に開閉可能な窓や換気口を備えている使用者等一時滞在場所において、災害時に開閉可能な窓や換気口を備えている 建築工法や施工法等の選択により、建設発生土の発生抑制や削減に努めること建築工法や施工法等の選択により、建設発生土の発生抑制や削減に努めること 貯水槽や貯湯式給湯器等、断水時に水を使用することができる設備を備えている貯水槽や貯湯式給湯器等、断水時に水を使用することができる設備を備えている 防災計画やBCP等により、使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫を確保している防災計画やBCP等により、使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫を確保している (ウ)建築物等以外に設置する再エネ発電設備による発電の使用量(想定)(B)0 植栽によって、沿道に緑の連続性が確保され、植栽が良好な景観形成に寄与している植栽によって、沿道に緑の連続性が確保され、植栽が良好な景観形成に寄与している 雑用水を優先的に利用するとともに、雑用水の利用先において節水型機器を使用している雑用水を優先的に利用するとともに、雑用水の利用先において節水型機器を使用している 構造部材や仕上げ材を痛めることがないように、大型機器の搬出入経路が確保されていること構造部材や仕上げ材を痛めることがないように、大型機器の搬出入経路が確保されていること 場外搬出する建設汚泥の搬出先について、建設工事の受注者が建築主に事前及び事後の報告を行うこと場外搬出する建設汚泥の搬出先について、建設工事の受注者が建築主に事前及び事後の報告を行うこと 一時滞在施設を設け、当該施設の災害時使用等について、当該建築物が所在する区市町村と協定等を締結している一時滞在施設を設け、当該施設の災害時使用等について、当該建築物が所在する区市町村と協定等を締結している 配管更新や将来対応のために、主な設備機械室からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピット配管更新や将来対応のために、主な設備機械室からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピット・点検歩廊等が設けられている 廃棄物の取扱いに応じた分別が可能な分別ヤードの設置等により、建設工事現場における建設混合廃棄物の発生抑制に努めること廃棄物の取扱いに応じた分別が可能な分別ヤードの設置等により、建設工事現場における建設混合廃棄物の発生抑制に努めること 配管更新や将来対応のために、床を貫通する予備スリーブが確保されている又は更新のための空間が確保され、はつり工事を軽減する措置が講じられている配管更新や将来対応のために、床を貫通する予備スリーブが確保されている又は更新のための空間が確保され、はつり工事を軽減する措置が講じられている 最大需要電力の一定割合かつ一定時間に相当する容量の蓄電池(非常用のものを除く。)を設置し、電気の需給調整時に当該蓄電池を充放電させ、需要量の調整を行うことができる最大需要電力の一定割合かつ一定時間に相当する容量の蓄電池(非常用のものを除く。)を設置し、電気の需給調整時に当該蓄電池を充放電させ、需要量の調整を行うことができる 建築物等に再エネ発電設備、蓄電池、V2B充放電設備又はV2H充放電設備のうちいずれかを設置し、系統電力の停電時に当該設備により、使用者等一時滞在場所へ電力供給する仕組みを導入している建築物等に再エネ発電設備、蓄電池、V2B充放電設備又はV2H充放電設備のうちいずれかを設置し、系統電力の停電時に当該設備により、使用者等一時滞在場所へ<br> 電力供給する仕組みを導入している (コ)昇降機設備の制御に係る事項 VVVFVVVF (ケ)照明制御に係る事項 在室検知制御在室検知制御 (ウ)風環境への配慮に係る事項 g 基準高さ9.05 (ウ)需給調整に係る事項 蓄電池の定格容量22.1 (カ)空調負荷の低減に係る事項 全熱交換器全熱交換器 (ケ)照明制御に係る事項 初期照度補正制御初期照度補正制御 (1)建築物の熱負荷の低減に関する基準 ア BPI0.67 (ウ)風環境への配慮に係る事項 h 見付面積比106.9 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 j 点数1 (ウ)風環境への配慮に係る事項 a 夏の卓越風向南 (キ)空気搬送動力の低減に係る事項 変風量制御変風量制御 (ケ)照明制御に係る事項 タイムスケジュール制御タイムスケジュール制御 (ア)建築設備からの人工排熱対策に係る事項 e 点数1 (ウ)風環境への配慮に係る事項 d 容積率の限度の値102.19 (ウ)風環境への配慮に係る事項 e 建蔽率の限度の値53.69 分野別の取組状況の評価 2 資源の適正利用 段階1の数4 分野別の取組状況の評価 2 資源の適正利用 段階2の数3 分野別の取組状況の評価 2 資源の適正利用 段階3の数0 (ア)浸水被害への備えに係る事項 地盤面からの高さ0 (ウ)建設廃棄物(建設混合廃棄物)に係る事項 点数1 (エ)建築物の内部設備等の損傷抑制に係る事項 点数0 (イ)樹木の植栽に係る事項 c 建築物上樹木による割合43.2 (ウ)風環境への配慮に係る事項 f 地上部分の平均階高4.76 分野別の取組状況の評価 3 生物多様性の保全 段階1の数4 分野別の取組状況の評価 3 生物多様性の保全 段階2の数1 分野別の取組状況の評価 3 生物多様性の保全 段階3の数1 分野別の取組状況の評価 4 気候変動への適応 段階1の数1 分野別の取組状況の評価 4 気候変動への適応 段階2の数2 分野別の取組状況の評価 4 気候変動への適応 段階3の数0 分野別の取組状況の評価 全分野合計 適用する細区分数25 (ア)災害時用の自家発電設備等の設置に係る事項 点数1 (イ)災害時の建物機能維持に係る事項 貯水設備の種類上水受水槽 (オ)熱源・熱源補機・熱搬送に係る事項 熱源台数制御熱源台数制御 (ア)断熱材用発泡剤の利用に係る事項 c オゾン破壊係数0 (ア)断熱材用発泡剤の利用に係る事項 d 地球温暖化係数3 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 h 敷地面積[ ㎡]15981.03 (オ)熱源・熱源補機・熱搬送に係る事項 高効率熱源機器高効率熱源機器 (カ)空調負荷の低減に係る事項 予熱時外気取り入れ停止予熱時外気取り入れ停止 (ア)浸水被害への備えに係る事項 b 水防ライン設定の有無無 (イ)樹木の植栽に係る事項 a 樹木による緑化面積(全体)1959.54 分野別の取組状況の評価 2 資源の適正利用 適用する細区分数10 (ア)断熱材用発泡剤の利用に係る事項 a 断熱材の使用の有無有 (ア)浸水被害への備えに係る事項 c 電気設備の設置階の高さ11.95 (イ)空気調和設備用冷媒の利用に係る事項 b オゾン破壊係数0 (イ)空気調和設備用冷媒の利用に係る事項 c 地球温暖化係数677 (イ)雨水流出抑制に係る事項 a 流出抑制施設の浸透・貯留量751.17 (ウ)既存の樹木の保全に係る事項 a 既存樹木による緑化面積0 (イ)最大需要電力の把握及びディマンド制御に係る事項 点数0 分野別の取組状況の評価 3 生物多様性の保全 適用する細区分数6 分野別の取組状況の評価 4 気候変動への適応 適用する細区分数3 (ア)浸水被害への備えに係る事項 a 想定最大浸水深の把握可否可 (ア)災害時用の自家発電設備等の設置に係る事項 蓄電池の容量22.1 (イ)雨水流出抑制に係る事項 c 建設地の区市町村における基準量600 (ア)浸水被害への備えに係る事項 又は水防ライン内への設置有無無 (サ)省エネ効果が高いと見込まれる未評価技術 自然換気システム自然換気システム (1)専用駐車場 イ 整備基準 (イ)配管等の整備 b 上限値の適用適用されない (2)共用駐車場 イ 整備基準 (イ)配管等の整備 b 上限値の適用適用されない (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 c 水面による対策面積[ ㎡]0 (イ)樹木の植栽に係る事項 b 建築物上における樹木による緑化面積305.81 (ウ)風環境への配慮に係る事項 b 夏の卓越風向に直交する見付面積1325 (エ)ディマンドリスポンス制御及び遠隔監視・制御に係る事項 点数0 (1)専用駐車場 イ 整備基準 (ア)充電設備の整備 b 上限値の適用適用されない (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 g 各対策評価面積の合計[ ㎡]2352.17 (イ)雨水流出抑制に係る事項 b 建設地の区市町村における基準の有無有 (ウ)風環境への配慮に係る事項 c 夏の卓越風向に直交する最大敷地幅136.86 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 c 在来種樹木の種数 高木 種数0 (ア)建設時CO2排出量の削減に係る事項 建設工事現場におけるCO2削減率0 (ア)災害時用の自家発電設備等の設置に係る事項 自家発電設備の容量0 (イ)災害時の建物機能維持に係る事項 災害時利用ができるトイレの数11 (サ)省エネ効果が高いと見込まれる未評価技術 照明のゾーニング制御照明のゾーニング制御 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 中木及び低木 面積及び割合 割合0 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 中木及び低木 面積及び割合 面積0 (2)設備システムのエネルギー利用の低減に関する基準 ア 非住宅用途BEI0.38 (イ)空気調和設備用冷媒の利用に係る事項 a 空気調和設備の設置の有無有 (ウ)既存の樹木の保全に係る事項 b 幹周り1m以上の大怪木の保存の有無無 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 f 再帰性建材による対策面積[ ㎡]0 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 d 保水性被覆材による対策面積[ ㎡]0 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 e 高反射被覆材による対策面積[ ㎡]0 (ア)断熱材用発泡剤の利用に係る事項 b 発泡剤を用いた断熱材等の使用の有無有 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 c 在来種樹木の種数 中木及び低木 種数0 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 a 緑地による対策面積(樹木、芝、草花)2347.51 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 c 水面による対策面積[ ㎡] 補正後面積0.00 (エ)建設資材の再使用対策等に係る事項 再利用できるユニット部材を用いている再利用できるユニット部材を用いている (イ)建設時CO2排出量の算定・把握・公表に係る事項 b 主要構造部の建設時CO2排出量0 (ア)建築物等(全体)における水使用量の把握等に係る事項 年間水使用量の目標値0 (ア)建設発生土に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 点数0 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 b 設備別設計一次エネルギー消費量 換気97.58 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 b 設備別設計一次エネルギー消費量 照明770.06 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 b 設備別設計一次エネルギー消費量 空調3077.57 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 b 設備別設計一次エネルギー消費量 給湯282.5 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 c 設備別基準一次エネルギー消費量 換気305.77 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 c 設備別基準一次エネルギー消費量 照明2638.6 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 c 設備別基準一次エネルギー消費量 空調5925.77 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 c 設備別基準一次エネルギー消費量 給湯134.87 (イ)リサイクル材の利用等に係る事項 a グリーン購入法の特定調達品目 高炉セメント高炉セメント (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 f 再帰性建材による対策面積[ ㎡] 補正後面積0.00 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 b 在来種樹木による緑化面積及び割合 高木 割合0 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 b 在来種樹木による緑化面積及び割合 高木 面積0 (エ)小売電気事業者による再生可能エネルギー電気の供給(想定)(C) a 電気の供給量92885 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 b 設備別設計一次エネルギー消費量 その他2607.04 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 b 設備別設計一次エネルギー消費量 昇降機41.25 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 c 設備別基準一次エネルギー消費量 その他2607.04 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 c 設備別基準一次エネルギー消費量 昇降機41.25 (ア)建築設備からの人工排熱対策に係る事項 a 建築物外皮の熱負荷抑制の評価基準の段階段階3 (ア)建築設備からの人工排熱対策に係る事項 c 設備システムの高効率化の評価基準の段階段階3 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 d 保水性被覆材による対策面積[ ㎡] 補正後面積0.00 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 e 高反射被覆材による対策面積[ ㎡] 補正後面積0.00 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 換気0.31 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 照明0.29 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 空調0.51 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 給湯2.09 (ア)浸水被害への備えに係る事項 d 使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫等の設置の有無有 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 その他1.00 (エ)a 設備別の一次エネルギー消費量の状況 a設備別の一次エネルギー消費量の状況 昇降機1.00 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 a 緑地による対策面積(樹木、芝、草花) 補正後面積2347.51 (ア)浸水被害への備えに係る事項 e 使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫等の設置階の高さ0 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 i 各対策評価面積の合計の敷地面積に対する割合[ %]14.7 (ア)建設発生土に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 建設発生土の量0 (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 b 蒸散効率の低い植栽による対策面積(セダム等)[ ㎡]14 (ウ)災害時の地域貢献に係る事項 一時滞在施設の滞在者のための防災備蓄倉庫を確保している一時滞在施設の滞在者のための防災備蓄倉庫を確保している (ア)建築設備からの人工排熱対策に係る事項 b 再生可能エネルギーの直接利用の評価基準の段階段階未満 分野別の取組状況の評価 1 エネルギーの使用の合理化及び再生可能エネルギーへの転換 段階1の数0 分野別の取組状況の評価 1 エネルギーの使用の合理化及び再生可能エネルギーへの転換 段階2の数2 分野別の取組状況の評価 1 エネルギーの使用の合理化及び再生可能エネルギーへの転換 段階3の数2 (ア)躯体以外の劣化対策に係る事項 外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されている外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されている (イ)建設廃棄物(建設汚泥)に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 点数0 (イ)使用するコンクリート用型枠の種類 グリーン購入法の特定調達品目の再生材料を使用した型枠グリーン購入法の特定調達品目の再生材料を使用した型枠 (イ)建築物等における水使用量の削減に係る事項 給水設備等において、節水型機器を使用している給水設備等において、節水型機器を使用している 分野別の取組状況の評価 1 エネルギーの使用の合理化及び再生可能エネルギーへの転換 適用する細区分数6 (イ)建設廃棄物(建設汚泥)に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 建設汚泥の量0 (イ)災害時の建物機能維持に係る事項 平時に使用するトイレを災害時にも利用できる仕組みを備えている平時に使用するトイレを災害時にも利用できる仕組みを備えている (ア)躯体以外の劣化対策に係る事項 屋外露出の保温外装材において、耐用年数の長い材料が採用されている屋外露出の保温外装材において、耐用年数の長い材料が採用されている (イ)敷地と建築物の被覆対策に係る事項 b 蒸散効率の低い植栽による対策面積(セダム等)[ ㎡] 補正後面積4.66 (イ)空気調和設備用冷媒の利用に係る事項 d 空気調和設備の冷媒漏えいを検知し通知する遠隔監視機能の有無無 (エ)小売電気事業者による再生可能エネルギー電気の供給(想定)(C) b aの電気の再生可能エネルギーの割合0 (エ)在来種の樹木の植栽に係る事項 a 鳥類や昆虫類を効果的に誘引する実や花などをつける在来種の植物の種数0 (ア)建築設備からの人工排熱対策に係る事項 d 空気調和設備等からの排熱を回収・利用するシステムの導入の有無無 (ア)建設発生土に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 建設発生土の現場内利用に努めること建設発生土の現場内利用に努めること (イ)災害時の建物機能維持に係る事項 使用者等一時滞在場所において、災害時に開閉可能な窓や換気口を備えている使用者等一時滞在場所において、災害時に開閉可能な窓や換気口を備えている (イ)災害時の建物機能維持に係る事項 貯水槽や貯湯式給湯器等、断水時に水を使用することができる設備を備えている貯水槽や貯湯式給湯器等、断水時に水を使用することができる設備を備えている (イ)災害時の建物機能維持に係る事項 防災計画やBCP等により、使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫を確保している防災計画やBCP等により、使用者等一時滞在場所及び防災備蓄倉庫を確保している (イ)雑用水利用における取組 雑用水を優先的に利用するとともに、雑用水の利用先において節水型機器を使用している雑用水を優先的に利用するとともに、雑用水の利用先において節水型機器を使用している (エ)小売電気事業者による再生可能エネルギー電気の供給(想定)(C) c aの電気のうち、再生可能エネルギー電気の量0 (イ)大型機器等の搬出入に係る事項 構造部材や仕上げ材を痛めることがないように、大型機器の搬出入経路が確保されていること構造部材や仕上げ材を痛めることがないように、大型機器の搬出入経路が確保されていること (ア)建築物等(全体)における水使用量の把握等に係る事項 建築物等における年間水使用量を把握し、年ごとの比較を行うことができる建築物等における年間水使用量を把握し、年ごとの比較を行うことができる (ウ)災害時の地域貢献に係る事項 一時滞在施設を設け、当該施設の災害時使用等について、当該建築物が所在する区市町村と協定等を締結している一時滞在施設を設け、当該施設の災害時使用等について、当該建築物が所在する区市町村と協定等を締結している (ア)建設発生土に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 建築工法や施工法等の選択により、建設発生土の発生抑制や削減に努めること建築工法や施工法等の選択により、建設発生土の発生抑制や削減に努めること (ウ)その他に係る事項 配管更新や将来対応のために、主な設備機械室からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピット・点検歩廊等が設けられている配管更新や将来対応のために、主な設備機械室からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピット・点検歩廊等が設けられている (ウ)その他に係る事項 配管更新や将来対応のために、床を貫通する予備スリーブが確保されている又は更新のための空間が確保され、はつり工事を軽減する措置が講じられている配管更新や将来対応のために、床を貫通する予備スリーブが確保されている又は更新のための空間が確保され、はつり工事を軽減する措置が講じられている (イ)建設廃棄物(建設汚泥)に係る事項(設計又は建設工事発注の仕様書等への記載事項) 場外搬出する建設汚泥の搬出先について、建設工事の受注者が建築主に事前及び事後の報告を行うこと場外搬出する建設汚泥の搬出先について、建設工事の受注者が建築主に事前及び事後の報告を行うこと (ウ)需給調整に係る事項 最大需要電力の一定割合かつ一定時間に相当する容量の蓄電池(非常用のものを除く。)を設置し、電気の需給調整時に当該蓄電池を充放電させ、需要量の調整を行うことができる最大需要電力の一定割合かつ一定時間に相当する容量の蓄電池(非常用のものを除く。)を設置し、電気の需給調整時に当該蓄電池を充放電させ、需要量の調整を行うことができる (ウ)建設廃棄物(建設混合廃棄物)に係る事項 a 分別に関する目標設定及び目標達成に向けた取組 建築主が建設工事現場における分別率やリサイクル率の目標を定め、当該目標の達成に向けた取組を行っている建築主が建設工事現場における分別率やリサイクル率の目標を定め、当該目標の達成に向けた取組を行っている (ウ)建設廃棄物(建設混合廃棄物)に係る事項 b 建設工事発注の仕様書等への記載事項 廃棄物の取扱いに応じた分別が可能な分別ヤードの設置等により、建設工事現場における建設混合廃棄物の発生抑制に努めること廃棄物の取扱いに応じた分別が可能な分別ヤードの設置等により、建設工事現場における建設混合廃棄物の発生抑制に努めること (ア)災害時用の自家発電設備等の設置に係る事項 建築物等に再エネ発電設備、蓄電池、V2B充放電設備又はV2H充放電設備のうちいずれかを設置し、系統電力の停電時に当該設備により、使用者等一時滞在場所へ電力供給する仕組みを導入している建築物等に再エネ発電設備、蓄電池、V2B充放電設備又はV2H充放電設備のうちいずれかを設置し、系統電力の停電時に当該設備により、使用者等一時滞在場所へ電力供給する仕組みを導入している