JP-13 / 北区
ネベル赤羽
北区赤羽一丁目30-11
地点精度: pending
この物件の順位
- 延床面積3,509.59 ㎡1,089 / 1,777→
- 5軸 合計9 点661 / 1,000→
基本情報
- 延床面積
- 3,509.59 ㎡
- 建築面積
- 267.13 ㎡
- 敷地面積
- 446.24 ㎡
- 高さ
- 44.65 m
- 階数
- 地上15階 / 地下0階
- 構造
- RC造
- 竣工
- 2022-02-01
マンション環境性能表示東京都 / 2020-24
断熱
外皮性能
2/3省エネ
BEI 等
2/3再エネ
太陽光等
1/3長寿命
更新性
3/3みどり
緑化率
1/3
位置情報
ジオコーディング失敗
出典 / 元データ
- 東京都 portal で検索 →建物番号 200007
東京都 建築物環境計画書制度
- 東京都 portal で検索 →建物番号 6142dc36bb4639b3
東京都 建築物環境計画書制度
データ最終取得: 2026-06-06 (7日前)データに誤りを報告 →
評価履歴 (2)
- 2020年度基準 / —
- — / —
建築物環境計画書 詳細データ(152 項目)
その他(3)
- 建物番号
- 200007
- 階数、構造
- 地上15階、RC造
- 分譲賃貸の区分
- 分譲住宅
関係者(4)
- 建築主_住所
- 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1丁目8番2号 鉃鋼ビルディング16階
- 施工者_住所
- 〒145-0062 東京都大田区北千束1丁目11番3号
- 施工者_氏名
- 山田建設 株式会社 代表取締役 山田 照
- 設計者_住所
- 〒101-0046 東京都千代田区神田多町2丁目1番地 神田進興ビル6階
用途別床面積(2)
- 用途別床面積_住宅等
- 3509.59
- 用途別床面積_住宅等_分譲戸数
- 64
工事スケジュール(3)
- 新築・増築・改築の区別
- 新築
- 工事期間(予定)_工事着手
- 2020-08-01
- 建築物環境計画書 作成時期
- 計画書(完了時)
(2) 配慮事項 2 — 再エネ・緑化・オゾン層(52)
緑化
- ア 緑の量の確保_段階評価
- 段階1
- ア 緑の量の確保_適用選択
- 適用する
- イ 高木等による緑化_段階評価
- 段階2
- イ 高木等による緑化_適用選択
- 適用する
- ア 緑の量の確保_(エ)敷地面積(㎡)
- 446.24
- ア 緑の量の確保_(ウ)総緑化面積(㎡)
- 21.16
- ア 緑の量の確保_(ア)地上部の緑化面積(㎡)
- 21.16
- イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_点
- 1
- イ 高木等による緑化_(ウ)既存の樹木の保全に係る事項_点
- 0
- ア 緑の量の確保_(オ)総緑化面積の敷地面積に対する割合(%)
- 4.7
- ウ 緑の質の確保(延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択
- 記載省略
- イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_c 5mを超える高木の有無
- 無
- イ 高木等による緑化_(ア)建築物上における樹木の量の確保に係る事項_点
- 0
- イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_a 高木による緑化面積(㎡)
- 18
- イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_b 高木による緑化面積の割合(%)
- 85
- イ 高木等による緑化_(ウ)既存の樹木の保全に係る事項_a 既存樹木による緑化面積
- 0
- エ 植栽による良好な景観形成(延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択
- 記載省略
- イ 高木等による緑化_(ウ)既存の樹木の保全に係る事項_b 幹周り1m以上の大径木の保存の有無
- 無
- オ 緑化等の維持管理に必要な設備及び管理方針の設定(延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択
- 記載省略
バイオマス利用に適合する条件の検討
- エ 設置に備えた対応
- 無
- ウ 周囲影響対策_臭気
- 対応不可
- ウ 周囲影響対策_騒音
- 対応不可
- ウ 周囲影響対策_排ガス
- 対応不可
オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制
- ア 断熱材用発泡剤_段階選択
- 段階2
- ア 断熱材用発泡剤_適用選択
- 適用する
- ア 断熱材用発泡剤_(イ)オゾン破壊係数
- 0
- ア 断熱材用発泡剤_(ウ)地球温暖化係数
- 3
- ア 断熱材用発泡剤_(ア)発泡剤を用いた断熱材等の使用の有無
- 有
再生可能エネルギーの利用
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_段階評価
- 段階2
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_適用選択
- 適用する
- イ 再生可能エネルギーの変換利用_段階評価
- 段階1
- イ 再生可能エネルギーの変換利用_適用選択
- 適用する
- ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_段階評価
- 段階1
- ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_適用選択
- 適用する
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_(ア)全住戸数(戸)
- 64
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_(イ)窓が2方向以上に面している住戸数(戸)
- 41
- ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_(イ)再生可能エネルギー利用率_20%未満
- 〇
- イ 再生可能エネルギーの変換利用_(エ)その他(発電容量又は熱利用容量)_単位
- MJ/h
- ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_(ア)CO2排出係数等_全事業者の平均を超える
- 〇
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_(ウ)換気口又は窓が2方向以上に面している住戸数(戸)
- 41
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_(イ)窓が2方向以上に面している住戸数_採光を満たす住戸の割合(%)
- 64
- ア 再生可能エネルギーの直接利用_(ウ)換気口又は窓が2方向以上に面している住戸数_通風を満たす住戸の割合(%)
- 64
地中熱利用に適合する条件の検討
- ア 地中熱交換井の設置方法 基礎杭を利用 入力
- 対応不可
- ア 地中熱交換井の設置方法 熱交換井を利用 入力
- 場所確保不可
- イ 設置に備えた対応_熱負荷に対し地中熱を有効利用できない(利用量・利用温度など)
- 無
オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制(記載省略可能)
- イ 空気調和設備用冷媒_適用選択
- 記載省略
検討を踏まえた太陽光発電及び太陽熱利用設備の導入検討結果
- ア 太陽光発電設備の導入検討結果
- 導入を見送る
- イ 太陽熱利用設備の導入検討結果
- 導入を見送る
- ア 太陽光発電設備の導入検討結果_導入を見送る理由(複数選択可)_費用負担が大きい
- 費用負担が大きい
- イ 太陽熱利用設備の導入検討結果_導入を見送る理由(複数選択可)_費用負担が大きい
- 費用負担が大きい
CO2排出係数等が全事業者の平均以下かつ再生可能エネルギー利用率が20%以上の電力の導入検討結果
- 値
- 導入しない
- 導入しない又は未定の理由(複数選択可)_非導入理由項目費用負担
- 費用負担が大きい
性能適合状況(4)
- 省エネルギー性能基準に対する適合状況
- 対象となる用途がない
- 再生可能エネルギーの利用に係る措置に関する検討状況_設備
- 導入しない
- 再生可能エネルギーの利用に係る措置に関する検討状況_電力
- 導入しない
- エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標値への適合状況
- 対象となる用途がない
(3) 配慮事項 3 — 省エネシステム・長寿命化(34)
長寿命化等
- イ 躯体の劣化対策_段階評価
- 段階3
- イ 躯体の劣化対策_適用選択
- 適用する
- ウ 建設資材の再使用対策等_段階評価
- 段階1
- ウ 建設資材の再使用対策等_適用選択
- 適用する
- ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_段階評価
- 段階1
- ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_適用選択
- 適用する
- ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(ア)躯体以外の劣化対策に係る事項_外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されていること。
- 〇
- イ 躯体の劣化対策_(ア)躯体の劣化対策に係る事項_c 鉄筋コンクリート造又は鉄骨鉄筋コンクリート造_評価方法基準第5 3-1 (3)ハ①a、b及びcの基準に適合している。
- 〇
- ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(ウ)その他に係る事項_配管更新や将来対応のために、主な設備機械室からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピット・点検歩廊等が設けられていること。
- 〇
検討を踏まえた地中熱利用設備の導入検討結果
- 入力
- 導入を見送る
省エネルギーシステム
- ア 設備システムの高効率化_段階評価
- 段階2
- ア 設備システムの高効率化_適用選択
- 適用する
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)a ERR_BEI
- 1
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)a ERR(%)
- 0.6
- ア 設備システムの高効率化_(イ)ERRの計算方法
- 標準入力法
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_基準(GJ/年)
- 2667.2
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_設計(GJ/年)
- 2655
- ア 設備システムの高効率化_(ア)判断基準_a 仕様基準
- 採用しない
- ア 設備システムの高効率化_(ア)判断基準_b 性能基準
- 採用する
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)ERR 共用部含む・含まない
- 共用部を含まない
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_基準(GJ/年)
- 2667.2
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_設計(GJ/年)
- 2655
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_基準(その他を除く)(GJ/年)
- 1830.6
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_設計(その他を除く)(GJ/年)
- 1818.8
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_基準(その他を除く)(GJ/年)
- 1830.6
- ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_設計(その他を除く)(GJ/年)
- 1818.8
- ア 設備システムの高効率化_(ク)照明設備に係る事項_a 照明器具_全てLED照明
- 〇
- ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_c 台所水栓_水優先吐水機能
- 〇
- ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_b 熱源機の種類_ガス潜熱回収型
- 〇
- ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_d 浴室シャワー水栓_小水量吐水機能
- 〇
- ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_a 熱源機の分類_給湯・温水暖房一体型
- 〇
- ア 設備システムの高効率化_(ク)照明設備に係る事項_b 制御システムの構築に係る事項_人感センサー(非居室)
- 〇
- ア 設備システムの高効率化_(オ)主たる居室の暖房設備・冷房設備に係る事項(冷暖房設備機器)_温水床暖房(ガス式)
- 〇
検討を踏まえたバイオマス発電設備及びバイオマス熱利用設備の導入検討結果 入力
- 値
- 導入を見送る
(1) 配慮事項 1 — 外皮・日照・水循環・リサイクル等(49)
日照条件の検討
- エ 日照の確保(年間)_選択
- 十分
- イ 設置可能場所の面積(㎡)
- 202.11
- ウ 周囲における日射遮蔽物
- なし
- ア 検討対象とする場所及び傾斜面である場合の方位
- 南
- ア 検討対象とする場所及び傾斜面である場合の方位_屋根部
- 屋根部
建築物の熱負荷の低減
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_分譲
- 〇
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_分譲戸数
- 64
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_段階評価
- 段階2
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_適用選択
- 適用する
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ア)判断基準_a 仕様基準
- 採用しない
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ア)判断基準_b 性能基準
- 採用する
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ウ)外皮平均熱貫流率詳細
- 全住戸の最大値
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(カ)開口部の熱貫流率(U)
- 3.6
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ウ)外皮平均熱貫流率(UA)
- 0.8
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(エ)冷房期の平均日射熱取得率(ηAC)
- 1.7
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(オ)暖房期の平均日射熱取得率(ηAH)
- 0.4
- ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(イ)外皮平均熱貫流率(UA)の計算方法
- 標準入力法
リサイクル材
- ア 躯体材料におけるリサイクル材の利用_段階評価
- 段階1
- ア 躯体材料におけるリサイクル材の利用_適用選択
- 適用する
- イ 躯体材料以外におけるリサイクル材の利用_段階評価
- 段階1
- イ 躯体材料以外におけるリサイクル材の利用_適用選択
- 適用する
ヒートアイランド現象の緩和
- ア 敷地と建築物の被覆対策_段階評価
- 段階1
- ア 敷地と建築物の被覆対策_適用選択
- 適用する
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_段階評価
- 段階1
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_適用選択
- 適用する
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(ク)敷地面積(㎡)
- 446.24
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_(ア)駐車台数(台)
- 7
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(キ)各対策面積の合計(㎡)
- 21.16
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(ウ)水面による対策面積(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(ウ)水面による対策面積_出力(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(カ)再帰性建材による対策面積(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(エ)保水性被覆材による対策面積(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(オ)高反射率被覆材による対策面積(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(カ)再帰性建材による対策面積_出力(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(エ)保水性被覆材による対策面積_出力(㎡)
- 0
- イ 風環境への配慮(延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択
- 記載省略
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(オ)高反射率被覆材による対策面積_出力(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(ア)緑地による対策面積(樹木、草本、芝)(㎡)
- 21.16
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_(イ)b 急速充電設備台数(パブリック用)(台)
- 0
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_(ウ)b 普通充電設備台数(パブリック用)(台)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(ア)緑地による対策面積(樹木、草本、芝)_出力(㎡)
- 21.16
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(ケ)各対策面積の合計の敷地面積に対する割合(%)
- 4.7
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_(イ)a 急速充電設備台数(プライベート用)(台)
- 0
- ウ EV及びPHV用充電設備の設置_(ウ)a 普通充電設備台数(プライベート用)(台)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(イ)蒸散効率の低い植物による対策面積(セダム等)(㎡)
- 0
- ア 敷地と建築物の被覆対策_(イ)蒸散効率の低い植物による対策面積(セダム等)_出力(㎡)
- 0
水循環
- ア 雨水浸透(延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択
- 記載省略
供給を受ける又は受けようとする小売電気事業者の検討
- 小売電気事業者_その1_再生可能エネルギー利用率_20%未満1
- 20%未満
- 小売電気事業者_その1_CO2排出係数等(単位 kg-CO2/kWh)_全事業者平均超1
- 全事業者の平均を超える
(4) 配慮事項 4 — 水循環(雑用水)(1)
水循環
- ア 雑用水利用(延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択
- 記載省略