Brillia 目黒大橋

建物番号

210617

階数、構造

地上5階、地下2階、RC造

分譲賃貸の区分

分譲住宅

建築主_住所

〒103-0028 東京都中央区八重洲1-4-16　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京都中央区銀座6-2-1

施工者_住所

〒136-8517 東京都江東区新砂1-7-27

施工者_氏名

大末建設株式会社　東京本店 取締役執行役員東京本店長　鶴 浩一朗

設計者_住所

〒136-8517 東京都江東区新砂1-7-27

用途別床面積_住宅等

10041.1

用途別床面積_住宅等_分譲戸数

114

新築・増築・改築の区別

新築

工事期間（予定）_工事着手

2022-04-01

建築物環境計画書 作成時期

計画書（完了時）

緑化

ア 緑の量の確保_段階評価

段階2

ア 緑の量の確保_適用選択

適用する

イ 高木等による緑化_段階評価

段階1

イ 高木等による緑化_適用選択

適用する

ア 緑の量の確保_(エ)敷地面積(㎡)

3474.34

ア 緑の量の確保_(ウ)総緑化面積(㎡)

998.33

ア 緑の量の確保_(ア)地上部の緑化面積(㎡)

470.33

ア 緑の量の確保_(イ)建築物上の緑化面積(㎡)

528

イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_点

0

イ 高木等による緑化_(ウ)既存の樹木の保全に係る事項_点

0

ア 緑の量の確保_(オ)総緑化面積の敷地面積に対する割合(％)

28.7

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_段階評価

段階3

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_適用選択

適用する

イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_c 5mを超える高木の有無

無

イ 高木等による緑化_(ア)建築物上における樹木の量の確保に係る事項_点

0

イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_a 高木による緑化面積(㎡)

34.6

イ 高木等による緑化_(イ)高木の植栽に係る事項_b 高木による緑化面積の割合(％)

3.4

イ 高木等による緑化_(ウ)既存の樹木の保全に係る事項_a 既存樹木による緑化面積

0

エ 植栽による良好な景観形成（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_段階評価

段階2

エ 植栽による良好な景観形成（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_適用選択

適用する

イ 高木等による緑化_(ウ)既存の樹木の保全に係る事項_b 幹周り1ｍ以上の大径木の保存の有無

無

イ 高木等による緑化_(ア)建築物上における樹木の量の確保に係る事項_a 樹木による緑化面積(㎡)

0

イ 高木等による緑化_(ア)建築物上における樹木の量の確保に係る事項_b 建築物上樹木による割合(％)

0

オ 緑化等の維持管理に必要な設備及び管理方針の設定（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_段階評価

段階2

オ 緑化等の維持管理に必要な設備及び管理方針の設定（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_適用選択

適用する

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_自生種の保全に配慮した緑地づくりを行っていること。

〇

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_敷地や建物の植栽条件に応じた適切な緑地づくりを行っていること。

〇

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_野生小動物の生息域の確保に配慮した緑地づくりを行っていること。

〇

オ 緑化等の維持管理に必要な設備及び管理方針の設定（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_潅水設備を適正に配置していること。

〇

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_地域の生態系に悪影響を及ぼす外来種に関し、適切な対応を行っていること。

〇

ウ 緑の質の確保（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_建物利用者や地域住民が生物とふれあい自然に親しむことのできる環境や施設等を確保していること。

〇

エ 植栽による良好な景観形成（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)配慮事項_公道に面した平面駐車場等の空地について、植栽又は水面の配置により良好な景観形成に寄与していること。

〇

バイオマス利用に適合する条件の検討

エ 設置に備えた対応

無　　　

ウ 周囲影響対策_臭気

対応不可

ウ 周囲影響対策_騒音

対応不可

ウ 周囲影響対策_排ガス

対応不可

オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制

ア 断熱材用発泡剤_段階選択

段階1

ア 断熱材用発泡剤_適用選択

適用する

ア 断熱材用発泡剤_(イ)オゾン破壊係数

0

ア 断熱材用発泡剤_(ウ)地球温暖化係数

20

ア 断熱材用発泡剤_(ア)発泡剤を用いた断熱材等の使用の有無

有

再生可能エネルギーの利用

ア 再生可能エネルギーの直接利用_段階評価

段階1

ア 再生可能エネルギーの直接利用_適用選択

適用する

イ 再生可能エネルギーの変換利用_段階評価

段階1

イ 再生可能エネルギーの変換利用_適用選択

適用する

ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_段階評価

段階1

ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_適用選択

適用する

ア 再生可能エネルギーの直接利用_(ア)全住戸数(戸)

114

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(ア)太陽光発電（発電容量）(kW)

0.0

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(イ)太陽熱利用（熱利用容量）(MJ/h)

0.0

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(ウ)地中熱利用（熱利用容量）(MJ/h)

0.0

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(ア)太陽光発電（発電容量）_出力結果(kW)

0

ア 再生可能エネルギーの直接利用_(イ)窓が2方向以上に面している住戸数(戸)

17

ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_(イ)再生可能エネルギー利用率_20％未満

〇

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(イ)太陽熱利用（熱利用容量）_出力結果(kW)

0

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(ウ)地中熱利用（熱利用容量）_出力結果(kW)

0

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(エ)その他（発電容量又は熱利用容量）(MJ/h)

0.0

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(エ)その他（発電容量又は熱利用容量）_単位

MJ/h

ウ 再生可能エネルギー電気の受入れ_(ア)CO2排出係数等_全事業者の平均を超える

〇

イ 再生可能エネルギーの変換利用_(エ)その他（発電容量又は熱利用容量）_出力結果(kW)

0

ア 再生可能エネルギーの直接利用_(ウ)換気口又は窓が2方向以上に面している住戸数(戸)

16

ア 再生可能エネルギーの直接利用_(イ)窓が2方向以上に面している住戸数_採光を満たす住戸の割合(％)

14.9

ア 再生可能エネルギーの直接利用_(ウ)換気口又は窓が2方向以上に面している住戸数_通風を満たす住戸の割合(％)

14

地中熱利用に適合する条件の検討

ア 地中熱交換井の設置方法 基礎杭を利用 入力

対応不可

ア 地中熱交換井の設置方法 熱交換井を利用 入力

場所確保不可

イ 設置に備えた対応_熱負荷に対し地中熱を有効利用できない（利用量・利用温度など）

無　　　　　　　　　　　　　

オゾン層の保護及び地球温暖化の抑制(記載省略可能)

イ 空気調和設備用冷媒_適用選択

記載省略

検討を踏まえた太陽光発電及び太陽熱利用設備の導入検討結果

ア 太陽光発電設備の導入検討結果

導入を見送る

イ 太陽熱利用設備の導入検討結果

導入を見送る

ア 太陽光発電設備の導入検討結果_導入を見送る理由（複数選択可）_敷地内に設置場所を確保できない

敷地内に設置場所を確保できない

イ 太陽熱利用設備の導入検討結果_導入を見送る理由（複数選択可）_敷地内に設置場所を確保できない

敷地内に設置場所を確保できない

CO2排出係数等が全事業者の平均以下かつ再生可能エネルギー利用率が20％以上の電力の導入検討結果

値

導入しない

導入しない又は未定の理由（複数選択可）_その他_入力

マンション事業の推進に当たり、会社全体として電力供給を㈱つなぐネットコミュニケーションズと協力して進めている為

導入しない又は未定の理由（複数選択可）_非導入理由項目その他

その他

省エネルギー性能基準に対する適合状況

対象となる用途がない

再生可能エネルギーの利用に係る措置に関する検討状況_設備

導入しない

再生可能エネルギーの利用に係る措置に関する検討状況_電力

導入しない

エネルギーの使用の合理化に関する性能の目標値への適合状況

対象となる用途がない

長寿命化等

イ 躯体の劣化対策_段階評価

段階3

イ 躯体の劣化対策_適用選択

適用する

ウ 建設資材の再使用対策等_段階評価

段階2

ウ 建設資材の再使用対策等_適用選択

適用する

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_段階評価

段階2

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_適用選択

適用する

ウ 建設資材の再使用対策等_(ア)建設資材の再利用対策等に係る事項_躯体と仕上げ材とが容易に分別ができるようになっていること。

〇

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(ウ)その他に係る事項_天井解体等の道連れ工事を最小限とする措置が講じられていること。

〇

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(ア)躯体以外の劣化対策に係る事項_外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されていること。

〇

イ 躯体の劣化対策_(ア)躯体の劣化対策に係る事項_c 鉄筋コンクリート造又は鉄骨鉄筋コンクリート造_評価方法基準第5 3-1 (3)ハ①a、b及びcの基準に適合している。

〇

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(ア)躯体以外の劣化対策に係る事項_屋外露出の保温外装材において、耐用年数の長い材料が採用されていること。

〇

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(イ)大型機器等の搬出入に係る事項_構造部材や仕上げ材を痛めることがないように、大型機器の搬出経路が確保されていること。

〇

ア 維持管理、更新、改修、用途の変更等の自由度の確保_(ウ)その他に係る事項_配管更新や将来対応のために、主な設備機械室からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピット・点検歩廊等が設けられていること。

〇

検討を踏まえた地中熱利用設備の導入検討結果

入力

導入を見送る

省エネルギーシステム

ア 設備システムの高効率化_段階評価

段階3

ア 設備システムの高効率化_適用選択

適用する

ア 設備システムの高効率化_(ウ)a ERR_BEI

0.94

ア 設備システムの高効率化_(ウ)a ERR(％)

6.1

ア 設備システムの高効率化_(イ)ERRの計算方法

標準入力法

ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_基準(GJ/年)

6284.3

ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_設計(GJ/年)

6005.2

ア 設備システムの高効率化_(ア)判断基準_a 仕様基準

採用しない

ア 設備システムの高効率化_(ア)判断基準_b 性能基準

採用する

ア 設備システムの高効率化_(ウ)ERR 共用部含む・含まない

共用部を含まない

ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_基準(GJ/年)

6284.3

ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_設計(GJ/年)

6005.2

ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_基準(その他を除く)(GJ/年)

4560.2

ア 設備システムの高効率化_(ウ)e 合計_設計(その他を除く)(GJ/年)

4279.1

ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_基準(その他を除く)(GJ/年)

4560.2

ア 設備システムの高効率化_(ウ)b 住戸部分合計_設計(その他を除く)(GJ/年)

4279.1

ア 設備システムの高効率化_(ク)照明設備に係る事項_a 照明器具_全てLED照明

〇

ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_c 台所水栓_水優先吐水機能

〇

ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_e 洗面水栓_水優先吐水機能

〇

ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_b 熱源機の種類_ガス潜熱回収型

〇

ア 設備システムの高効率化_(キ)給湯設備に係る事項_a 熱源機の分類_給湯・温水暖房一体型

〇

ア 設備システムの高効率化_(ク)照明設備に係る事項_b 制御システムの構築に係る事項_人感センサー（非居室）

〇

検討を踏まえたバイオマス発電設備及びバイオマス熱利用設備の導入検討結果 入力

値

導入を見送る

日照条件の検討

エ 日照の確保(年間)_選択

十分

イ 設置可能場所の面積(㎡)

0

ウ 周囲における日射遮蔽物

なし

ア 検討対象とする場所及び傾斜面である場合の方位

水平

ア 検討対象とする場所及び傾斜面である場合の方位_屋根部

屋根部

建築物の熱負荷の低減

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_分譲

〇

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_分譲戸数

114

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_段階評価

段階2

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_適用選択

適用する

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ア)判断基準_a 仕様基準

採用しない

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ア)判断基準_b 性能基準

採用する

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ウ)外皮平均熱貫流率詳細

全住戸の最大値

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(カ)開口部の熱貫流率（U）

4.65

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(ウ)外皮平均熱貫流率（UA）

0.82

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(エ)冷房期の平均日射熱取得率（ηAC）

2.3

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(オ)暖房期の平均日射熱取得率（ηAH）

0.2

ア 建築物外皮の熱負荷抑制_(イ)外皮平均熱貫流率（UA）の計算方法

標準入力法

リサイクル材

ア 躯体材料におけるリサイクル材の利用_段階評価

段階1

ア 躯体材料におけるリサイクル材の利用_適用選択

適用する

イ 躯体材料以外におけるリサイクル材の利用_段階評価

段階2

イ 躯体材料以外におけるリサイクル材の利用_適用選択

適用する

イ 躯体材料以外におけるリサイクル材の利用_(ア)グリーン購入法の特定調達品目_（１品目）

ビニル系床材

ヒートアイランド現象の緩和

ア 敷地と建築物の被覆対策_段階評価

段階2

ア 敷地と建築物の被覆対策_適用選択

適用する

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_段階評価

段階1

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_適用選択

適用する

ア 敷地と建築物の被覆対策_(ク)敷地面積(㎡)

3474.34

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_(ア)駐車台数(台)

31

ア 敷地と建築物の被覆対策_(キ)各対策面積の合計(㎡)

998.33

ア 敷地と建築物の被覆対策_(ウ)水面による対策面積(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(ウ)水面による対策面積_出力(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(カ)再帰性建材による対策面積(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(エ)保水性被覆材による対策面積(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(オ)高反射率被覆材による対策面積(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(カ)再帰性建材による対策面積_出力(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(エ)保水性被覆材による対策面積_出力(㎡)

0

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_段階評価

段階1

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_適用選択

適用する

ア 敷地と建築物の被覆対策_(オ)高反射率被覆材による対策面積_出力(㎡)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(ア)緑地による対策面積(樹木、草本、芝)(㎡)

998.33

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(キ)基準高さ(m)

18.2

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_(イ)b 急速充電設備台数（パブリック用）(台)

0

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_(ウ)b 普通充電設備台数（パブリック用）(台)

0

ア 敷地と建築物の被覆対策_(ア)緑地による対策面積(樹木、草本、芝)_出力(㎡)

998.33

ア 敷地と建築物の被覆対策_(ケ)各対策面積の合計の敷地面積に対する割合(％)

28.7

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_(イ)a 急速充電設備台数（プライベート用）(台)

0

ウ ＥＶ及びPHV用充電設備の設置_(ウ)a 普通充電設備台数（プライベート用）(台)

0

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ク)見付面積比(％)

97.1

ア 敷地と建築物の被覆対策_(イ)蒸散効率の低い植物による対策面積(ｾﾀﾞﾑ等）(㎡)

0

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(エ)容積率の限度の値(％)

300

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(オ)建蔽率の限度の値(％)

60

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ア)夏の卓越風向（方位）

南

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(カ)地上部分の平均階高(m)

3.64

ア 敷地と建築物の被覆対策_(イ)蒸散効率の低い植物による対策面積(ｾﾀﾞﾑ等）_出力(㎡)

0

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(イ)夏の卓越風向に直交する見付面積(㎡)

1915.62

イ 風環境への配慮（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」）_(ウ)夏の卓越風向に直交する最大敷地幅(m)

108.33

水循環

ア 雨水浸透（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_段階評価

段階1

ア 雨水浸透（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択

適用する

ア 雨水浸透（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_(ア)雨水浸透量(m3)

0

ア 雨水浸透（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_(イ)雨水浸透の能力(mm/h)

0

供給を受ける又は受けようとする小売電気事業者の検討

小売電気事業者_その1_再生可能エネルギー利用率_20%未満1

20%未満

小売電気事業者_その1_CO2排出係数等（単位 kg-CO2/kWh)_全事業者平均超1

全事業者の平均を超える

水循環

ア 雑用水利用（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_段階評価

段階1

ア 雑用水利用（延べ面積1万㎡以下は「記載省略可能」)_適用選択

適用する