(仮称)北区岩淵町計画 新築工事

b 上限値の適用

適用されない

（1）建築面積に5％を乗じた面積(設置基準面積）

40.1

（2）設置可能面積

802.02

（3）（1）又は（2）のいずれか小さい面積×0.15kW/㎡(設置基準容量)

6.01

（4）上限値又は下限値の適用

下限値が適用される

（5）再生可能エネルギー設置義務容量

6

（6）太陽光発電定格出力相当の合計（ア、イ、カ、クの合計）

6.23

（ア）雨水浸透量

0

（ア）躯体以外の劣化対策に係る事項

外部仕上げにおいて、耐用年数の長い材料が採用されている

（ア）建築物等における電気使用量（想定）（E)

317240

（ア）再生可能エネルギー利用設備設置基準の適用

適用する

（ア）住宅用途の駐車施設の有無

無

（ア）全住戸数

98

（ア）太陽光発電設備（太陽光発電定格出力相当）

6.23

（ア）地上部の緑化面積

127.22

（ア）低炭素資材の利用に係る 点数

1

（ア）低炭素資材の利用に係る事項

木材(国産材)

（ア）低炭素資材の利用に係る事項 点数

0

（ア）敷地面積

1298.6

（イ） 外皮平均熱貫流率の計算方法

標準入力法

（イ）その他の再エネ発電設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（イ）雨水浸透の能力

0

（イ）建築物上の緑化面積

0

（イ）建築物等における水使用量の削減に係る事項

主要水栓が節水型である

（イ）建築物等に設置する再エネ発電設備による発電の使用量（想定）（A）

6230

（イ）住宅用途BEIの計算方法

標準入力法

（イ）設置基準（定格出力）

6

（イ）窓が2方向以上に面している住戸数（戸建住宅の場合は室数）

24

（イ）太陽光発電設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（イ）大型機器等の搬出入に係る事項

大型機器や長尺配管の搬出入のために、昇降機のかご寸法が計画されている

（ウ） 外皮平均熱貫流率の最大値

0.45

（ウ）（ア）及び（イ）以外の再エネ利用設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（ウ）a 住宅用途BEI

0.69

（ウ）その他に係る事項

配管更新や将来対応のために、受水槽又は給水管からパイプシャフトまでの経路において、配管トレンチや配管ピットが設けられている

（ウ）換気口又は窓が2方向以上に面している住戸数（戸建住宅の場合は室数）

24

（ウ）建築物等以外に設置する再エネ発電設備による発電の使用量（想定）（B）

0

（ウ）総緑化面積

127.22

（ウ）太陽光発電設備（定格出力）

6.23

（ウ）鉄筋コンクリート造及び鉄骨鉄筋コンクリ―ト造

評価方法基準第5 3-1(3)ハ1a、b及びcの基準に適合している

（ウ）風力発電設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（エ） 冷房期の平均日射熱取得率の最大値

1.4

（エ）バイオマス発電設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（エ）建設資材の再使用対策等に係る事項

内装材と設備が錯綜せず、解体・改修・更新の際に、容易にそれぞれを取り外すことができるようになっている

（エ）太陽熱利用（太陽光発電定格出力相当）

0

（エ）東京ゼロエミ住宅・ZEHに係る事項

ZEH-M Oriented

（エ）敷地面積

1298.6

（オ） 暖房期の平均日射熱取得率の最小値

0.7

（オ）その他の設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（オ）建築物において使用する環境価値の量（想定）（D）

0

（オ）主たる居室の暖房設備・冷房設備に係る事項

温水床暖房(ガス式)

（オ）総緑化面積の敷地面積に対する割合

9.7

（オ）地中熱利用（太陽光発電定格出力相当）

0

（カ） 開口部の熱貫流率の最大値

2.97

（カ）（ウ）以外の再エネ発電設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（カ）再生可能エネルギー電気の合計量（想定）

6230

（キ）（ウ）（エ）（オ）（カ）以外の再エネ利用設備（太陽光発電定格出力相当）

0

（キ）電気の再エネ化率

1.96

（ク）再生可能エネルギー利用設備の設置合計容量（太陽光発電定格出力相当）

6.23

（コ）その他設備

0

1 エネルギーの使用の合理化及び再生可能エネルギーへの転換 段階1の数

2

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